アメリカ腰痛治療画像診断 ガイドラインとの矛盾

アメリカ腰痛治療画像診断 ガイドラインとの矛盾

アメリカオレゴン健康科学大学の研究調査によると、「がん、感染、馬尾症候群など」の重篤な基礎疾患が見られない腰痛患者に対して、早い段階で画像診断(レントゲン、CT、MRIなど)を行って治療を実施した場合と、画像診断なしに通常の治療を実施した場合の効果を痛み、身体機能、QOL、精神的な健康状態、自己申告による全般的改善度、治療に対する満足度などでそれぞれの治療を比較した結果、両者に有意な差がないことが分かったと報告しています。

腰痛治療のガイドラインでは、重症を示唆する徴候のない急性腰痛の患者に対しては画像診断を推奨していないので、当然なのかもしれません。しかし、画像診断が広く行われている現実があります。

この調査結果から、重篤な基礎疾患が見受けられない腰痛患者に迅速な画像診断を行っても、その治療効果に差が見受けられないため、費用の面、不要な放射線被爆、間違った手術の実施の危険性などの点から、画像診断は避けるべきであると調査研究者は主張しています。

ただし、画像診断は、腰痛患者自身が診断に「画像診断は必要」と考えていることが分かっています。
患者自身が効果がないだけでなく、デメリットが高いことを理解しないと画像診断が行わる危険性があります。

日本にも腰痛治療のガイドラインがありますが、日本の場合は、単なる研究論文で患者に役に立つような勧告がないと言われています。
尚、重篤な「がん、感染、馬尾症候群など」が原因でないことを確認する上での画像診断の必要性を上記のオレゴン大学は述べていません。